ISO 14001　規格改訂情報

全体の方向性

2026年に予定されているISO 14001改訂の方向性は「明確化と統一」です。新たに要求事項が追加されたり、既存のものが削除されたりするのではなく、ISO全体の共通構造（Annex SL）の改訂に合わせて、文言や順序がより分かりやすく整理される形です。

そのため、既存の仕組みを維持しつつ、活動の有効性を高めることが求められます。大幅な変更ではありませんが、次の３つのポイントを意識して「説明や文書の補足」を行うことで、改訂版への対応もよりスムーズになるでしょう。

1️⃣ 気候変動への配慮が明確に

組織の状況（4.1）や利害関係者（4.2）の分析に、「気候変動」や「異常気象」「温室効果ガス」などの観点を加えることが求められます。活動内容を大きく変更する必要はありませんが、既存の環境側面評価や外部課題リストに、気候変動を意識した項目を追加することで適切に対応できます。

2️⃣ 変更の計画（6.3）の明文化

設備更新や原料変更など、環境マネジメントシステム（EMS）に影響する変更を計画的に管理することが新たに明確化されました。多くの組織ではすでに同様の取り組みを行っているため、「変更時には環境影響を事前に確認する」と手順書に追記することで対応可能です。

3️⃣ 監査・レビューの説明を強化

内部監査では「目的」を明示し、マネジメントレビューでは「すべてのインプットを扱う」ことが明確化されました。つまり、形式的な実施から“意図をもった運用”へと進化します。現行手順を活かしつつ、監査計画やレビュー議事に目的や確認項目を明記することで、より効果的な運用が可能になります。

まとめ

• ISO 14001改訂にあたって、これまでの環境マネジメントへの取り組みを大幅に変更する必要はありません。
• 文書や説明を補足することで対応可能です。
• 特に、「気候変動」「変更管理」「監査目的」を意識しておくことで、改訂版へのスムーズな移行が実現します。